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0120-45-9688




当研究所では年4回、東京にて顧問先会員、とく当研究所では年4回、東京にて顧問先会員、とくに経営者(社長、理事長等)、賃金運用担当・役職者向けの会員制・賃金労務問題研修会を実施しております。
賃金システム研究会® 正会員でないお客様で、ご参加ご希望のお客様は、下記(メール)へ
お気軽にお問い合わせ下さい。


【ご連絡先】
賃金システム研究所本社
TEL 0120-45-9688
FAX 020-4669-8742
E-mail

なお、次回以降の研究会は、2012年  5月24日 9月12日 11月8日


東京・新橋の「航空会館」にて開催予定となっております。

 

第146回 賃金システム研究会
    2012年 5月24日(木) 東京にて開催されます。


【日 時】2012年5月24日(木) 午後1時30分~午後4時30分

【場 所】東京都港区新橋1-18-1 地図はここをクリック
      航空会館 801会議室
      TEL 03-3501-1272

【テーマ】

(1) 管理職・役員報酬の現状は?
(2) それは「パワハラ」かもしれません!
(3) 最近の賃金動向
(4) 2012年・夏期賞与予想と自社に合った運用方法

※賃金システム研究会® 正会員様限定 資料コーナー

■最近のテーマは下記の通りとなっております。

第145回
(1) DKモデル(R)賃金の「人財マップ」活用法

(2) 最近の出張旅費事情
(3) TDB独自調査から見た景気動向と賃上げ
(4) 2012年度適正賃金決定・見直しのやり方
(5) 今春闘の予想

第144回
(1)人材を活かす賃金制度のつくり方
(2)人事・賃金事情「よもやま話」
(3)業績連動型賞与の実務とポイント式配分方法
(4)2011年・年末賞与の予想

143
(1) トラック運送業の賃金事情
(2) <35周年記念・ 大谷將夫先生 講演会>
  儲かる会社に変える 「貧乏人の発想」「金持ちの行動」

(3) 名刺交換・懇親会

第142回
(1) 不況に克つ! 「伸びる組織のための人事・賃金基礎講座」
(2) 最近の賃金・退職金はこう変わった 
(3) 2011年・夏期賞与の予想と自社に合った運用


九州・沖縄地区・関西地区にて賃金システム研究会を開催することがあります。


 九州・沖縄(九州分室) TEL 092-861-9888  

 関西(NSRビジネス) TEL 06-6243-0628


賃金システム研究会でゲストとしてご講義いただいた講師の例


講 師 名 出 講 当 時 テ ー マ 開催回 開催日
中川 恒彦先生 元滋賀労働局長 労働法規改正への具体的な対処法 127 2007.9.14
星野 鉄夫先生 岐阜車体工業(株) 会長 トップがチャレンジした人事改革 122 2006.6.2
佐々木 宏先生 立教大学教授  新卒学生の就職意識 121 2006.2.17
城 繁幸先生 Joe's Labo 日本型「成果主義」の可能性 119 2005.9.9
村上 正人先生 ソニー・ヒューマンキャピタル
副社長 
ソニー本社の役割給とその運用 110 2003.6.10
粟田房穂先生 元朝日新聞論説委員
宮城大学教授
「ディズニーリゾート」の経営手法 104 2001.11.9
清家 篤先生 慶應義塾大学教授 21世紀へ向けた新しい雇用のあり方 100 2000.11.7
金指 勝則先生 ソニーマーケティング・
人材センター統括部長 
ソニーの人事制度改革から学ぶ 96 1999.11.12
西久保浩二先生 生命保険文化センター主査 企業内福祉・企業年金の動向と対応策 92 1998.11.10
吉本 澄司先生 さくら総合研究所
上席主任研究員 
日本経済の行方と企業の対応 88 1997.11.10
森 康晃先生 (財)日中経済協会
北京事務所長
中国経済および日系進出企業の現状とこれからの対応策 83 1996.9.20
黒瀬 直宏先生 (財)中小企業総合研究機構
第一研究室長 白鴎大学講師
中小企業の現状とこれからの対応策 80 1995.11.10
D・ボング先生 クロール 日本支社長 企業における危機管理の現状とこれからの対応策 79 1995.9.22
井上宗迪先生 多摩大学経営情報学部教授
丸紅国際経済研究室長
日本経済の動向とこれからの企業対策 76 1994.11.10
小井土 有治先生 日本経済新聞社 論説委員  景気の行方とこれからの企業対策 72 1993.11.15
市来 治海先生 住友生命総合研究所
主任研究員
景気の行方とこれからの企業対策 68 1992.11.17
粟田 房穂先生 朝日新聞 論説委員 景気の動向とこれからの経営対策 56 1989.11.14
宮崎 徹先生 国民経済研究協会 景気の行方とこれからの企業のあり方 52 1989.11.18
館野 守男先生 経済評論家 NHK顧問 転換期の経済と企業の対応策 48 1987.11.12
叶 芳和先生 国民経済研究協会 理事長 日本経済の動向と企業の対応 44 1986.11.18
並木 信義先生 日本経済研究センター理事  日本経済の動向と企業の対応 40 1985.11.19
田中 直毅先生 経済評論家 日本経済の動向と企業の対応 36 1984.11.16





当研究所では、経営者団体、厚生労働省、都道府県、民間などの委託により出講しセミナーを行うことがあります。
セミナーを開催する場合は、その都度お知らせいたします。

 

 

賃金システム研究会® 正会員限定 Web版 DKセミナー放送中 

 

 

 

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・ 人事評価の納得性・透明性を高める!   約42分 

・ 育成型人事評価ルールの策定 (その1)  約26分 

・ 育成型人事評価ルールの策定 (その2)  約26分 

・ これならできる職能資格制度から役割等級制度への移行  約21分 

・ DKモデル賃金・社員説明会  約27分  他

 

遠隔地でも受講可能なセミナー(Web上で実施するDKセミナー)は、

1年365日24時間開講しています。

 

 

賃金システム研究会® 正会員の方は、パスワードを確認後、

※賃金システム研究会®正会員様専用資料コーナー

 

よりログインしてください。

 


最近のセミナー具体例: 講演テーマ(主催者/場所) 


・経営戦略としての賃金制度設計 (東京都中小企業経営者協会/東京都)

・伸びる組織のためのこれからの賃金のあり方 (和歌山県経営者協会/和歌山市)


・不況を克服する賃金制度の7要件 (京都経営者協会/京都市

賃金制度改善のための賃金システム診断 (東京労働局/東京都)

人も企業も活かす賃金制度とIT ツール (クレオ/東京都)

 

・「名ばかり管理職」の賃金決定と賃金制度改革(東京都中小企業経営者協会/東京都)

・経営革新につながる賃金システム診断 (中小企業診断協会/横浜市)

・伸びる組織のための賃金制度改革:事例編 (NSRビジネス/大阪市)

 

・定年延長へ向けた賃金・退職金制度の作り方 (東京都/亀戸)

・適格年金移行問題を契機として考える退職金改革 (東京経営者協会他/東京都)

・民間給与の実態 (防衛省陸上自衛隊・小平会計学校/小平市)

 

・DKモデル賃金の考え方 (清水町商工会/和歌山県清水町)
・年俸制の導入に向けて (茅ヶ崎商工会議所/茅ヶ崎市)
・新しい賃金制度の考え方と作り方 (大分労働基準局他/大分市)

・成果主義時代のDKモデル賃金と人事評価 (佐賀労働局/佐賀市)
・これからの賃金体系のあり方(東京都/東京都)
・賃金・退職金(神奈川県/横浜市)

・「DKモデル」賃金の導入で人も企業も活かす (四国四県夏季労働大学/四国四県)
・21世紀に向けての新しい賃金システム (賃金問題研究会/佐賀市)
・これならできる能力重視の賃金システム (JIL、山口県他/山口県)

・賃金システムの再構築 (雇用促進事業団他/岐阜市)
・日本の賃金とDKモデル (人民大学大学院/中国・北京市)
・戦後日本の賃金制度改革 (中央財経大学/中国・北京市)
・日本の賃金制度の特徴 (JICA他/八王子市)


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