 お問い合わせTEL 03-3587-1524 0467-45-4845 |
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当研究所では年４回、東京にて顧問先会員向けの賃金労務問題研修会を実施しております。
会員でないお客様も、席に余裕のある場合にご参加いただけます。
新規にご入会、ご参加ご希望のお客様は、下記(メール）へお問い合わせ下さい。
【ご連絡先】
・賃金システム研究所本社
TEL 0467-45-4845
FAX 0467-46-7755
E-mail
【セミナー料】 １社につき２名様まで１０万円＋消費税
なお、次回以降の研究会は、2009年 2月17日、 5月21日、 9月11日
東京・新橋の「航空会館」にて開催予定となっております。
賃金システム研究会®
正会員様には、事前に詳細をご連絡します。
■第132回 賃金システム研究会
2008年
11月11日(火) 東京にて開催されました
【日 時】2008年11月11日（火） 午後1時30分～午後4時30分
【場 所】東京都港区新橋1-18-1 地図
航空会館 Ｂ１階会議室
TEL 03-3501-1272
【テーマ】
(1)みなし残業と「名ばかり管理職」問題（講師：中川恒彦先生）
(2)パートを活かすこれからの賃金ルールと運用
(3)業績連動型賞与の実務とポイント式配分方法
(4)２００８年・年末賞与の予想
■過去４回のテーマは下記の通りとなっております。
第131回
(1)仕事ができる人の”真・報連相”
(2)７０歳まで雇用できる生涯賃金設計
(3)「各人別格付け表」の使い方
第130回
(1)「名ばかり」管理職の賃金をどう決めるか
(2)インターネット会議で効率化
(3)人事評価面談の新しい手法 他
第129回
(1)高齢者を普通に雇用できる賃金体系
(2)伸びる組織のための賃金制度改革事例
(3)2008年度適正賃金決定・見直しのやり方
(4)今春闘の予想
第128回
(1)中国・大連へのアウトソーシング事情（グローバル賃金その１）
(2)人材確保につながる賃金システム
(3)業績連動型賞与の実務とポイント式配分方法
(4)２００７年・年末賞与の予想
■九州・沖縄地区・関西地区にて賃金システム研究会を開催することがあります。
九州・沖縄（九州分室） ＴＥＬ 092-861-9888
関西（NSRビジネス） TEL 06-6243-0628
■賃金システム研究会でゲストとしてご講義いただいた講師の例
| 講 師 名 | 出 講 当 時 | テ ー マ | 開催回 | 開催日 |
| 中川 恒彦先生 | 元滋賀労働局長 | 労働法規改正への具体的な対処法 | 127 | 2007.9.14 |
| 星野 鉄夫先生 | 岐阜車体工業（株） 会長 | トップがチャレンジした人事改革 | 122 | 2006.6.2 |
| 佐々木 宏先生 | 立教大学教授 | 新卒学生の就職意識 | 121 | 2006.2.17 |
| 城 繁幸先生 | Joe's Labo | 日本型「成果主義」の可能性 | 119 | 2005.9.9 |
| 村上 正人先生 | ソニー・ヒューマンキャピタル 副社長 |
ソニー本社の役割給とその運用 | 110 | 2003.6.10 |
| 粟田房穂先生 | 元朝日新聞論説委員 宮城大学教授 |
「ディズニーリゾート」の経営手法 | 104 | 2001.11.9 |
| 清家 篤先生 | 慶應義塾大学教授 | ２１世紀へ向けた新しい雇用のあり方 | 100 | 2000.11.7 |
| 金指 勝則先生 | ソニーマーケティング・ 人材センター統括部長 |
ソニーの人事制度改革から学ぶ | 96 | 1999.11.12 |
| 西久保浩二先生 | 生命保険文化センター主査 | 企業内福祉・企業年金の動向と対応策 | 92 | 1998.11.10 |
| 吉本 澄司先生 | さくら総合研究所 上席主任研究員 |
日本経済の行方と企業の対応 | 88 | 1997.11.10 |
| 森 康晃先生 | （財）日中経済協会 北京事務所長 |
中国経済および日系進出企業の現状とこれからの対応策 | 83 | 1996.9.20 |
| 黒瀬 直宏先生 | （財）中小企業総合研究機構 第一研究室長 白鴎大学講師 |
中小企業の現状とこれからの対応策 | 80 | 1995.11.10 |
| Ｄ・ボング先生 | クロール 日本支社長 | 企業における危機管理の現状とこれからの対応策 | 79 | 1995.9.22 |
| 井上宗迪先生 | 多摩大学経営情報学部教授 丸紅国際経済研究室長 |
日本経済の動向とこれからの企業対策 | 76 | 1994.11.10 |
| 小井土 有治先生 | 日本経済新聞社 論説委員 | 景気の行方とこれからの企業対策 | 72 | 1993.11.15 |
| 市来 治海先生 | 住友生命総合研究所 主任研究員 |
景気の行方とこれからの企業対策 | 68 | 1992.11.17 |
| 粟田 房穂先生 | 朝日新聞 論説委員 | 景気の動向とこれからの経営対策 | 56 | 1989.11.14 |
| 宮崎 徹先生 | 国民経済研究協会 | 景気の行方とこれからの企業のあり方 | 52 | 1989.11.18 |
| 館野 守男先生 | 経済評論家 NHK顧問 | 転換期の経済と企業の対応策 | 48 | 1987.11.12 |
| 叶 芳和先生 | 国民経済研究協会 理事長 | 日本経済の動向と企業の対応 | 44 | 1986.11.18 |
| 並木 信義先生 | 日本経済研究センター理事 | 日本経済の動向と企業の対応 | 40 | 1985.11.19 |
| 田中 直毅先生 | 経済評論家 | 日本経済の動向と企業の対応 | 36 | 1984.11.16 |
当研究所では、経営者団体、厚生労働省、都道府県、民間などの委託により出講しセミナーを行うことがあります。
セミナーを開催する場合は、その都度お知らせいたします。
2008年
12月 9日（火） 「名ばかり管理職の賃金決定と賃金制度改革」 （東京都中小企業経営者協会、03-3542-0521）
2009年
2月12日（木） 「賃金制度改善のための賃金システム診断：人と企業を活かす50のチェック」 （東京労働局、03-3980-2331）
■関西地区・ＤＫモデル賃金セミナー開催されました
・伸びる組織のための賃金制度改革 （大阪市・ＮＳＲビジネス、 06-6243-0628）
詳しくは、案内（PDF)をご覧下さい。
■東京にて 「ＤＫモデル®賃金塾」 開塾します。 お申し込みはお早めに！ New！
１．目 的 賃金制度を正しく改善する企業内の実務担当者の養成
２．「ＤＫモデル®賃金塾」入塾のメリット
①「ＤＫモデル®賃金塾」への参加は、（正、準）塾員のみが許可
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正 塾 員 ＜特 典＞ |
準 塾 員 ＜特 典＞ |
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１． 「ＤＫモデル®賃金塾」 参加権、 年４回参加、１名は、すべて無料 ただし欠席の際の、補講はありません ４８,０００円×４＝１９２,０００円＋税 相当） 参加二人目からは、追加１名につき、 毎回３６,０００円＋税で参加可能 ＊交通費・宿泊費は個人負担 理論学習・実務指導・個別指導、 塾員同士の情報交換等 ２．賃金情報誌 月３回受領 （３６,０００円相当） ３．月１回の無料個別相談可能 （テレビ会議にて、１回３０分程度、 年間にして、４２０,０００円相当） （年間にして、４００,０００円相当） |
１．参加希望者は、 別途１回１名につき、４８,０００円＋税で参加可能 （ただし、正塾員優先で、先着順） 欠席の際の、補講・参加費の払い戻しはありません
２．同左 （３６,０００円相当） ３．年２回まで、無料個別相談可能 （テレビ会議にて、１回３０分程度、 年間にして７０,０００円相当） （年間にして、４００,０００円相当） |
②赤津塾長から自社に合った世界最高水準の賃金制度改善指導が得られます。
③ＤＫモデル賃金アドバイザー（Ｒ）資格認定要件としての単位認定可能です。
３．入塾のための平成２０年度開塾分・年間費用（１社につき、代表者１名を塾員として登録）
正塾員 ２４万円＋消費税、 準塾員 １２万円＋消費税
参加者のご都合に合わせた各回の開催日程は、直接ご連絡致します。
＜毎回 定員１０社・１０名まで＞
第１回 －オリエンテーション等
（自社の賃金システム診断、テキスト１章、２章）
第２回
－理論等 （テキスト３章、４章）
第３回 －賃金制度設計等
（テキスト５章、６章）
第４回
－個別指導 （ただし、３回以上参加した企業対象）
（テキスト７章、８章）
■Ｗｅｂ版 ＤＫセミナー放送中
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なお、遠隔地でも受講可能なセミナー（Ｗｅｂ上で実施するＤＫセミナー）は、
１年３６５日２４時間開講しています。
開講中のＷｅｂセミナー http://www.study.jp/school/BCSK
●人事評価の納得性・透明性を高める！
●赤津雅彦の「賃金システムと賞与の再構築」２講座版
●伸びる組織のための賃金制度改革 人気講座！
●赤津雅彦の「賞与システムの再構築」
●赤津雅彦の「賃金システムの再構築」＜ビデオ版＞ 他
賃金システム研究会® 正会員の方は、パスワードを確認後、
http://www.akatsu.biz/webinar.htm よりログインしてください。
■最近のセミナー具体例： 講演テーマ（主催者／場所）
・経営革新につながる賃金システム診断 （中小企業診断協会／横浜市）
・伸びる組織のための賃金制度改革：事例編 （ＮＳＲビジネス／大阪市）
・定年延長へ向けた賃金・退職金制度の作り方 （東京都／亀戸）
・適格年金移行問題を契機として考える退職金改革 （東京経営者協会他／東京都）
・民間給与の実態 （防衛省陸上自衛隊・小平会計学校／小平市）
・税理士業務に必須なＤＫモデル賃金・役割基準の新・賃金制度 （ＴＫＣ中部支部／名古屋市）
・ＤＫモデルの本給体系 （愛知労働協会・労働カレッジ／名古屋市）
・中小企業のための賃金制度再構築 （ＣＳＧ連合愛知一般同盟／名古屋市）
・賃金システムの再構築と人事評価ルールの決め方 （関西経営管理協会／大阪市）
・労働時間短縮を可能にするＤＫモデル賃金とは？
（鳥取県経営者協会／鳥取市）
・人も企業も活かす新賃金制度の構築と運用方法 （福岡県経営者協会他／福岡市）
・職務・業績給への移行方法
（神奈川県／平塚市）
・新賃金システムの構築・運用と人事評価ル－ルの決め方 （沖縄県経営者協会／那覇市）
・卓話
（藤沢東ロータリークラブ／藤沢市）
・成果重視の新しい賃金システムの作り方 （労働基準局／富山市）
・高付加価値実現のための新しい賃金システム
（商工会議所／鳥取市）
・賃金システムの再構築と運用方法 （企業研究会／東京都）
・ＤＫモデル賃金の考え方 （清水町商工会／和歌山県清水町）
・年俸制の導入に向けて
（茅ヶ崎商工会議所／茅ヶ崎市）
・週４０時間制を実現するために必要な中小企業のこれからの賃金システム
（全国中小企業団体中央会／東京都）
・これからの賃金制度を考える （南信労政事務所他／伊那市）
・人も企業も活かす新賃金制度の構築と運用方法
（日本労働研究機構他／札幌市）
・新しい賃金制度の考え方と作り方
（大分労働基準局他／大分市）
・成果主義時代のＤＫモデル賃金と人事評価
（佐賀労働局／佐賀市）
・これからの賃金体系のあり方（東京都／東京都）
・賃金・退職金（神奈川県／横浜市）
・「ＤＫモデル」賃金の導入で人も企業も活かす
（四国四県夏季労働大学／四国四県）
・雇用管理モデルプラン－工業協会セミナー （雇用促進事業団他／横浜市）
・２１世紀に向けての新しい賃金システム
（賃金問題研究会／佐賀市）
・これならできる能力重視の賃金システム （ＪＩＬ、山口県他／山口県）
・賃金システムの再構築 （雇用促進事業団他／岐阜市）
・日本の賃金とＤＫモデル
（人民大学大学院／中国・北京市）
・戦後日本の賃金制度改革 （中央財経大学／中国・北京市）
・日本の賃金制度の特徴 （ＪＩＣＡ他／八王子市）
まずは、賃金セミナー 受講から 詳しくは→ ＤＫ study.jp New!
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