当研究所では年４回、東京にて顧問先会員、とく当研究所では年４回、東京にて顧問先会員、とくに経営者（社長、理事長等）、賃金運用担当・役職者向けの会員制・賃金労務問題研修会を実施しております。
賃金システム研究会® 正会員でないお客様で、ご参加ご希望のお客様は、下記(メール）へ お気軽にお問い合わせ下さい。

　＜ご参加いただきたい方＞
・今後の人事・賃金政策に関する意思決定を行う立場におられる経営者
・自社の人事・賃金制度見直しを担う経営企画室・人事戦略部等のご担当者
・賃金制度運用面でのフォローアップを必要とされる企業・組織のご担当者

 　＜期待されるセミナーご参加後の成果＞
・情報が氾濫する中でどれが自社の方向性にマッチしたものががわかります
・賃金理論のみならず具体的な賃金水準や運用方法がわかります
・継続ご参加で社員のモチベーション向上のみならず企業業績向上が得られます
・何かわからないことがあれば講師に直ぐに相談でき解決の糸口が得られます
・賃金問題解決を核とした異業種交流の機会が得られます

【ご連絡先】
賃金システム研究所　鎌倉本社
TEL　0120-45-9688
FAX　020-4669-8742
E-mail

日時、開催内容等最新情報は、弊社の公式ホームページ

http://www.paysystem.co.jp/category/1481396.html

にてご案内させていただいております。

ぜひご覧下さいませ

※賃金システム研究会® 正会員様限定　資料コーナー

■賃金システム研究会でゲストとしてご講義いただいた講師の例

講　師　名	出　講　当　時	テ　ー　マ	開催回	開催日
中川　恒彦先生	元滋賀労働局長	労働法規改正への具体的な対処法	127	2007.9.14
星野　鉄夫先生	岐阜車体工業（株）　会長	トップがチャレンジした人事改革	122	2006.6.2
佐々木　宏先生	立教大学教授	新卒学生の就職意識	121	2006.2.17
城　繁幸先生	Joe's　Labo	日本型「成果主義」の可能性	119	2005.9.9
村上　正人先生	ソニー・ヒューマンキャピタル 副社長	ソニー本社の役割給とその運用	110	2003.6.10
粟田房穂先生	元朝日新聞論説委員 宮城大学教授	「ディズニーリゾート」の経営手法	104	2001.11.9
清家　篤先生	慶應義塾大学教授	２１世紀へ向けた新しい雇用のあり方	100	2000.11.7
金指　勝則先生	ソニーマーケティング・ 人材センター統括部長	ソニーの人事制度改革から学ぶ	96	1999.11.12
西久保浩二先生	生命保険文化センター主査	企業内福祉・企業年金の動向と対応策	92	1998.11.10
吉本　澄司先生	さくら総合研究所 上席主任研究員	日本経済の行方と企業の対応	88	1997.11.10
森 康晃先生	（財）日中経済協会 北京事務所長	中国経済および日系進出企業の現状とこれからの対応策	83	1996.9.20
黒瀬　直宏先生	（財）中小企業総合研究機構 第一研究室長　白鴎大学講師	中小企業の現状とこれからの対応策	80	1995.11.10
Ｄ・ボング先生	クロール　日本支社長	企業における危機管理の現状とこれからの対応策	79	1995.9.22
井上宗迪先生	多摩大学経営情報学部教授 丸紅国際経済研究室長	日本経済の動向とこれからの企業対策	76	1994.11.10
小井土　有治先生	日本経済新聞社　論説委員	景気の行方とこれからの企業対策	72	1993.11.15
市来　治海先生	住友生命総合研究所 主任研究員	景気の行方とこれからの企業対策	68	1992.11.17
粟田　房穂先生	朝日新聞　論説委員	景気の動向とこれからの経営対策	56	1989.11.14
宮崎　徹先生	国民経済研究協会	景気の行方とこれからの企業のあり方	52	1989.11.18
館野　守男先生	経済評論家　NHK顧問	転換期の経済と企業の対応策	48	1987.11.12
叶　芳和先生	国民経済研究協会　理事長	日本経済の動向と企業の対応	44	1986.11.18
並木　信義先生	日本経済研究センター理事	日本経済の動向と企業の対応	40	1985.11.19
田中　直毅先生	経済評論家	日本経済の動向と企業の対応	36	1984.11.16

当研究所では、経営者団体、厚生労働省、都道府県、民間などの委託により出講しセミナーを行うことがあります。
セミナーを開催する場合は、その都度お知らせいたします。

　

　

■賃金システム研究会®　正会員限定　Ｗｅｂ版　ＤＫセミナー放送中　

　

　

　

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・　人事評価の納得性・透明性を高める！　　　約４２分 

・　育成型人事評価ルールの策定　（その１） 　約２６分 

・　育成型人事評価ルールの策定　（その２） 　約２６分 

・　これならできる職能資格制度から役割等級制度への移行 　約２１分 

・　ＤＫモデル賃金・社員説明会 　約２７分  他

　

遠隔地でも受講可能なセミナー（Ｗｅｂ上で実施するＤＫセミナー）は、

１年３６５日２４時間開講しています。

　

　

賃金システム研究会® 正会員の方は、パスワードを確認後、

※賃金システム研究会®正会員様専用資料コーナー

　

よりログインしてください。

　

■最近のセミナー具体例：　講演テーマ（主催者／場所）　

・経営戦略としての賃金制度設計　（東京都中小企業経営者協会／東京都）

・伸びる組織のためのこれからの賃金のあり方 （和歌山県経営者協会／和歌山市）

・不況を克服する賃金制度の７要件 （京都経営者協会／京都市）

・賃金制度改善のための賃金システム診断 （東京労働局／東京都）

・人も企業も活かす賃金制度とIT ツール （クレオ／東京都）

　

・「名ばかり管理職」の賃金決定と賃金制度改革（東京都中小企業経営者協会／東京都）

・経営革新につながる賃金システム診断　（中小企業診断協会／横浜市）

・伸びる組織のための賃金制度改革：事例編 （ＮＳＲビジネス／大阪市）

　

・定年延長へ向けた賃金・退職金制度の作り方 （東京都／亀戸）

・適格年金移行問題を契機として考える退職金改革 （東京経営者協会他／東京都）

・民間給与の実態 （防衛省陸上自衛隊・小平会計学校／小平市）

　

・ＤＫモデル賃金の考え方 （清水町商工会／和歌山県清水町）
・年俸制の導入に向けて （茅ヶ崎商工会議所／茅ヶ崎市）
・新しい賃金制度の考え方と作り方 （大分労働基準局他／大分市）

・成果主義時代のＤＫモデル賃金と人事評価 （佐賀労働局／佐賀市）
・これからの賃金体系のあり方（東京都／東京都）
・賃金・退職金（神奈川県／横浜市）

・「ＤＫモデル」賃金の導入で人も企業も活かす （四国四県夏季労働大学／四国四県）
・２１世紀に向けての新しい賃金システム （賃金問題研究会／佐賀市）
・これならできる能力重視の賃金システム （ＪＩＬ、山口県他／山口県）

・賃金システムの再構築 （雇用促進事業団他／岐阜市）
・日本の賃金とＤＫモデル （人民大学大学院／中国・北京市）
・戦後日本の賃金制度改革 （中央財経大学／中国・北京市）
・日本の賃金制度の特徴 （ＪＩＣＡ他／八王子市）

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